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クリフ・ハイのナラダイム調査・法律編 (EriQmapJapanサブスタック ニュースレター 2022/9/12)

QAJFのmamaです。

Eriさんがサブスタックに投稿しているニュースレターをご紹介します。

現在連載しているのは、クリフハイ氏の「ナラダイム調査・法律編」です。

内容は是非サブスタックでお読みください。

eriqmapjapan.substack.com

EriQmapJapanより Eriさんの解説と一緒にご紹介します。

 

1. 「この大陸には “アメリカ立憲共和国”と “ワシントンDC”という、二つの国があるのです」

今日から新しい連載シリーズに入りました。

今、起きていることを、アメリカの歴史や法律の観点から解説してくださっているもので、なぜJ6で首都警察が暴動を煽ったのかや、ワシントンDCだけがなぜそんなに特別なのか、なぜエリート裁判官に限って人間性が最悪なのかなど、ヤツらがわたしたち一般人に知られないように隠してきた謎が、回を重ねる毎にだんだんわかってくるシリーズになっています。


一見すると外国の関係ない話ですが、アメリカについてしっかりと学べば、同じような秘密が日本にもあるのではないかと論理的に検証することができるようになり、日本カバール駆除に役立つと思われるので、ぜひ参考になさってください! もちろんいつものように、超興味深いです! 

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2. 「ワシントンDCの政治家たちは、首都警察を増強させ、諜報機関として機能させているのです」(#J6の真実)

2 をUP しました!  

今回は、たくさんのJ6関連の画像や可愛い天使の画像など、盛りだくさんです! 

 

重要ポイントはたくさんあるのですが、アメリカでは土地の所有権が認められているいっぽうで、ヨーロッパ、特にイギリスの土地の97%を王室が所有していて、国民には所有権がないことなどが語られています…..ということは、もしかして、先日の女王の死去に伴い、英国王室のヤツらの土地は没収されてたりしてるんじゃないかなど、いろいろと考えてしまいます。

 

しかも、日本も秘密裏に英国の所有物であることを考えると、まもなく日本にも何らかの良い変化が起きることを期待できるのではないでしょうか。 #ハアハア 

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*冒頭に出てきた「J6の真実」はこちらです。

#J6 (2021年1月6日)の真実についてお伝えできる貴重な動画を、日本で初めて、#QAJF動画班 が作成させていただきました。

2020年の大統領選挙で不正がおこなわれ、国民の大部分がが望まない政治体制となったアメリカで、抗議のために立ち上がった一般市民が国家権力に弾圧され、死者も出て、今日に至るまで多数が不当に逮捕監禁されている...このような大変なことが起きているにもかかわらず、YouTubeなどの大手SNSを含めた日本の主要メディアが、これを取り上げることは決してありません。

この事実こそが、大企業やメディアが #人類の敵 であり、日本人に真実を知られないために存在していることの証左です。#2020不正選挙 #J6Truth #JakeLang

mediable.jp

 

 

3. 「[要するに国自体が泥棒] 外国人銀行家に貢いでいることを本人たちに知られることなく、ここに住むすべての住人からカネを徴収することができる仕組みになっているのが、"アメリカ株式会社"です」

3をUPしました!聞きなれない言葉がたくさんあったりして大変ですが、じっくりと読んで理解していただければと思います。

今回は、"いかに銀行家がすべての土地を所有し、そこの住民に知られることなくカネを巻き上げる仕組みを作ったか" などが、おもな内容です。

自分が学生の頃、歴史の年号を習った時「どうして戦争が起きた年は、こうも定期的・規則的な数字になってるんだろう?」と、漠然と疑問を持ったことを覚えています。実はそれは神のせい自然のせいではなく、70年ごとに借金の借り換えの期限が来ることが原因…基本的に、何もかもが銀行家のせいだったのです。

 

【#リンカーン は銀行家と戦って、1865年にフォード劇場で暗殺されました】

 

「でもその借金も、そもそもが詐欺行為から生じたものであり、最初からすべて無効である」…ここだけはしっかりとおさえ、“全員が当然知っている常識”にしなければ、全人類は借金奴隷から解放されません。 #拡散 よろしくお願いします! 

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4.「連邦政府のために働かない人は民主主義国の臣民には該当しないので、テクニック的には、IRSの要求に応じる (=納税する)必要はありません」

4 をUPしました!  
前から言われていたことですが、“民主主義”とは王様ありきのシステムであり、わたしたちは人権のない臣民/家来です。

 

裁判官たちは口裏を合わせ “単に真実を知らない”人々の弱みにつけこんで騙し、権力者(=泥棒)の味方をし、常に不公平な判決を下しているのです。
これは、アメリカだけの問題ではありません。

日本でも毎年、不正選挙裁判や、大企業を相手にした裁判がたくさんおこなわれていますが、国民側が提出した証拠は一切審議もされず、見てもらえることさえもなく有耶無耶にされ、常に無条件で国や大企業などの強い側が勝つ仕組みになっています…マスコミが取り上げないから、誰も知らないだけです。

100%権力側が悪いのにどうして絶対負けないのかについて、ヤツらは何ひとつ、筋の通った説明はできません。それは、裁判官を買収したり脅したり殺したり、卑劣な手段を使っているからです。
国自体が暴力組織そのものであることを常に認識し、みんなで激しく情報拡散しましょう! 

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5. 「銀行家は、これらの裁判に携わる全裁判官に、彼らの嘘を国民に漏らさず秘密にしておくよう指導していました。騙されていることを国民が知れば、反乱が起き、撃ち殺されてしまうからです」

5をUPしました!

今回は、オバマ支配下にあった安倍自民党FEMAを公約に掲げていたことなどを、あらためて思い出す内容となっています。 #カルト支配 

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6.「連邦政府の支配が継続することになれば、憲法は停止され、議員は選挙で選ばれる必要がなくなります。その時点から、彼らは完全に永久的な存在になります」

6をUPしました!

一方的で市民の人権を守らない現在の司法制度を、徐々に #戦争法 によるものにシフトさせるであろうことが語られています! 

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7. (最終回)「"軍が唯一の手段だ"というのは、本当です」

7(最終回)をUPしました!SOCは、軍を介入させて短期間で戦争を終わらせるために、戦争法を改訂してくれたみたいなかんじですね...。

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以上、Eriさんサブスタックニュースレターより。

 

目から鱗、脳みそリセット!

是非お読みください。

WWG1WGA!

 

 

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